九電みらいエナジー

九電みらいエナジー

事業内容

事業内容

トップ 再生可能エネルギー事業 事業内容

九電みらいエナジーの特長

再エネ5電源の開発・運営を
ワンストップで実施

>再エネ発電設備の自社開発と長期保有を基本とした事業を実施

>主要再エネ5電源(太陽光・風力・バイオマス・地熱・水力)全ての開発・運営をワンストップでできる数少ないエネルギー事業者

>長年の電源開発、運営経験に基づく技術力で、高効率・高稼動を実現

九電グループ70年の歴史に
裏打ちされた再エネ技術の蓄積
地域との
共生を継続

>地域の恵みである再エネ資源を電気に変えていくには、地域の皆さまのご理解を得ながら事業を進めていくことが大前提

>地域コミュニケーション部門、環境部門の経験豊富なメンバーを中心に、地域を知り、皆さまとの対話を重ねることで信頼関係を構築

取り組み事例

自然が持つさまざまな力をエネルギーにかえています。

太陽光発電

九電グループは1987年に石油火力発電の苅田発電所構内に100kW太陽光発電設備を設置するなど、以前から太陽光発電に取り組んできました。
また、FIT制度導入以前の2009年に太陽光発電の重要性とニーズの高まりを考え、(株)キューデン・エコソル(当社の前身会社)を設立し工場・商業施設屋根への太陽光発電設備設置、発電所跡地へ10MWクラスのメガソーラー建設を行ってきました。
当社は、電気事業で培った施工や保守運営技術力の高さを活かし、太陽光発電所の長期安定稼働を支えるとともに、お客さまの環境負荷及び電気料金の削減を支援する「太陽光オンサイト発電サービス」や、停電時に最低限の電力を確保する「防災機能付き発電システム」など、多様なニーズに合わせた柔軟な提案が可能です。

陸上風力発電

九電グループは2003年に運転開始した日本初の商用風力発電機となる甑島風力発電所(250kW)など、以前から風力発電に取り組んでいます。
当社子会社の長島ウインドヒル(株)は2008年から鹿児島県長島町で「長島風力発電所(2,400kW×21基)」を運営しており、発電所付近に事務所を備え日々きめ細やかな保守点検を行うことで設備トラブルを防いで高稼働を維持しています。
これらの積み重ねた実績が2020年に運転開始した九州最大の陸上ウィンドファーム「串間風力発電所(2,850kW×23基)」の運営につながり、更には洋上風力発電への取り組みにつながっています。

バイオマス発電

当社はバイオマス発電の事業化検討から発電所建設・運営まで一貫した開発を行います。
当社が一貫開発した事例として、当社子会社のみやざきバイオマスリサイクル(株)による日本最大の鶏ふん発電があり、同社は2005年の運転開始から安定した発電を行っています。
鶏ふん発電を長期安定運転している事例は少ないため、その実績は国内外で高く評価されています。
また、当社は九州電力の火力発電所建設・保守運用のノウハウを引き継いでおり、国内最大級の輸入木質バイオマス発電所の開発をリードするとともに、国産未利用材を燃料とした地域に密着した発電所も運営しています。

地熱発電

九電グループは、1967年に日本初の事業用地熱発電所である大岳発電所の運転を開始して以降、日本最大の八丁原発電所(112MW)など、多数の地熱発電所を開発・運営し、現在、国内における地熱発電設備容量の約4割を占めています。
また、九電グループ会社の西日本技術開発(株)は海外の地熱開発にコンサルタントサービスを提供しており、世界最大級のサル―ラ地熱IPPプロジェクト(330MW、インドネシア)にも貢献しています。
このような豊富な経験と歴史から、地熱資源データの蓄積、地熱資源調査のノウハウ、高い稼働率を維持する運転・保守能力、地域共生の実績があります。

水力発電

九電グループは今まで数多くの水力発電所を九州各県にて開発・運営し、九州内の設備容量シェアは65%超を占めます。これは2位の8倍以上です(2012年時点)。水力開発に関しては100年以上の歴史を持ち、九州内の河川データの蓄積や九州における地域・自治体との信頼関係があります。
また地点発掘、調査・設計、関係者対応、建設、保守運用を一貫対応しており豊富な経験とノウハウを持っています。
当社は九電グループの中小水力発電開発を担っており、グループ全体のノウハウを活かした最適な発電計画の立案や、関係箇所対応、高い稼働率を維持する運転・保守を実現します。
設備を長く使用する水力発電は、地域の皆さまから末永く信頼いただくことが大切であり、これからも九電グループとして真摯な姿勢で開発に取り組んでまいります。

洋上風力発電

当社は2014年の設立以降、積極的に再エネ先進地である欧州の状況について情報収集を行う中、洋上風力発電に着目し取り組んできました。
その結果、2017年2月には港湾法改正後の第1号案件となる「北九州市響灘洋上風力発電事業」において、当社が主体となるコンソーシアムが占用予定者として選定され、現在、詳細設計を進めています。
一方、洋上風力発電には着床式と浮体式があり、より開発ポテンシャルが高いと言われている浮体式についても「Floating Wind Joint Industry Project(JIP/英国のCarbon Trust 主催)」にアジア企業として初めて加入し、コスト低減等の課題解決に向けて取り組んでいます。

潮流発電

潮流発電とは、潮の干満によって生じる海水の流れをとらえて発電を行うものであり、2019年5月、環境省による「潮流発電技術実用化推進事業」の公募が行われ、当社をはじめとするコンソーシアムが日本初の大型潮流発電実証事業者として選定されました。
日本の潮流発電のポテンシャルは主に五島列島、九州西岸、瀬戸内海など西日本エリアに分布しており、アジアでは台湾に次いで2例目となる実証試験により潮流発電のポテンシャルを確認するとともに、実用化に向け様々なハードルをクリアすべく検討を進めています。

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